海外赴任で銀行・クレジットカードはどうする?維持と解約を使い分けた体験談

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こんにちは、アメリカ駐在妻のもなしおです。

銀行って解約しなきゃいけないの?
クレジットカードはそのままでいい?

海外赴任準備中、こうした疑問が出てくると思います。

お金関係はしっかりしておきたいぶん、何が正解なのかわからないと不安が大きいですよね。

今回の記事では、海外赴任前に私や夫がどのような対応をとったか、リアルな体験談をシェアしたいと思います。

結論から言うと、銀行口座とクレジットカードはものによって維持と解約を使い分けました。
理由については、本文で詳しく語っています。

この記事が海外赴任へ行く方の参考になればうれしいです。

銀行口座をどうしたか

我が家では、夫婦で合わせて6行と契約をしていました。

【都市銀行】
三井住友銀行・みずほ銀行・三菱UFJ銀行・りそな銀行

【ネット銀行】
住信SBIネット銀行・楽天銀行

銀行によって海外赴任者に対するスタンスが異なっているのが厄介です。

それぞれの公式サイトをチェックしたところ、

  1. 口座解約を義務付け
  2. 海外赴任者向けのサービスを案内

の2パターンが主流でした。

私たちはどうしたかというと、6行中5行の口座は維持することにしました。
また、海外赴任者向けのサービスには申し込みませんでした。

維持した口座

三井住友銀行・みずほ銀行・三菱UFJ銀行・りそな銀行

三井住友・みずほ・三菱UFJ・りそなの4行に関しては、「住所を実家に変更するだけ」という方針を取り、口座を維持しました。

そのように決めたのには理由があります。

というのも、これら4行はいずれも海外赴任者向けのサービスを持っています。サービスの詳細について電話や店頭で問い合わせたところ、担当者の方々から返ってきたのは意外な返答でした。

「海外赴任の申告をせず、住所を実家に変更するだけの方も多いですよ」
「正直、サービスを申し込むメリットが少ないのであまりおすすめしません」
「仮に海外赴任者だとわかっても、口座凍結などはしないですよ」

もなしお
もなしお

え~~~!衝撃

実質的に、赴任者サービスに申し込まずとも赴任者+その家族の口座維持を容認しているということです。

返答を受けて、「住所を実家に変更するだけ」でOKという判断に至りました。住所変更はネットバンキングから手続きできたので簡単でした!

あくまで2023年3月時点での個人的に得た返答です。同じようにする場合は、念のためご自身でも銀行に確認することをおすすめします。

住信SBI銀行

住信SBIネット銀行は、海外赴任者の口座維持を認めていません。しかし、我が家は例外的に口座維持のOKが出ました。

それは、住宅ローンを契約していたからです。

例外の適用を受けるために、海外赴任になったことを銀行に知らせ、出国前に手続きの申請を開始しました。

ちなみに、渡航後も書類を集めて送る必要があるので結構めんどくさいです…。

でも、きちんと手続きしないで住宅ローンが契約解除になったら困るので、仕方ないですね!

解約した口座

楽天銀行

楽天銀行は海外赴任者(=非居住者)の口座維持ができないと明記されています。

特別な事情もなかったので、素直に解約することにしました。

非居住者は楽天銀行口座を利用できません。また、すでに楽天銀行口座の利用を開始しているお客さまが非居住者になる場合は、事前に当行所定の方法により、当行へ通知のうえ、楽天銀行口座を解約しなければならないものとします。

楽天銀行口座取引規定(個人向け)

しかし、楽天銀行はメインバンクとしてヘビーユースしていたため、出国前に解約が間に合わず…。

渡航後にネットで解約手続きをしました。

クレジットカードをどうしたか

クレジットカードについては、海外赴任中に旧居へ更新カードが来てしまうものは解約しました。

受け取れずに返送されたら、カードが止まってしまいますからね…。

逆に、そうした心配がないカードは維持したままです。日本のAmazonで買い物したりする時などに使っています。

維持したカード

具体的に維持したカードは、「三井住友系カード」と「PayPayカード」の2枚です。

三井住友系カードは登録住所が三井住友銀行と連動しており、更新カードが実家へ送られるため、受け取りの心配がないのが助かりました。

PayPayカードは作ったばかりで更新期間に余裕があったので、そのまま持つことにしました。

解約したカード

解約したのは「楽天銀行カード」です。

解約した理由は、以下3つ。

・更新期限が近い
・実家への住所変更ができない
・そもそも楽天銀行自体を解約予定

ここまで揃うと、解約するしかないですね!

まとめ

銀行もクレジットカードも、様々なルールや実情を加味して、維持か解約かを決めました。

銀行側の本音は公式サイトに書いてある「建前」と違うこともあるようなので、直接電話や店頭で相談したうえで決断をするのもおすすめです。

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